しかし、進路をある程度予想できるようになったことから、他の災害に比べて早目に備えることができます。

　2020年までの30年で、台風は毎年約25個が発生し、日本から300km以内に近づくものが約12個、上陸するものが約3個ということです(気象庁HP)。

　台風は南の海上で発生し、北上して日本に上陸すること、北上するとともに発達し、日本に近づくと徐々に弱まりますが、暴風と大雨、さらに高波、高潮、時にはフェーン現象などで、大きな被害を与えることはよくご存じでしょう。

　台風はどこでどのように発生するのか。

　台風はどのようなコースをたどって日本に接近するのか。

　台風の大きさや強さはどのように決めるのか。

　日本接近後はどのようになるのか。

　台風に関する基礎的な知識について、解説します。

　最新の台風情報は気象庁防災情報をご覧ください。

　なお、気象庁の台風情報の見方についてはこちら、農作物の大雨対策はこちら、ハウスの強風対策はこちらもご覧ください。

台風の発生と発達

　日本に接近・上陸する台風の多くは、赤道のやや北の北緯10～25度の太平洋上で発生します。

　この付近は海水温が高く、湿った上昇気流が発生しやすい条件にあります。

　こうした上昇気流が積乱雲を作ると、その時に熱が放出され、そのエネルギーで新たな雲ができるという循環が起こり、台風はどんどん発達し、強い低気圧となります。

　台風は地球の自転の影響で、北半球では反時計回りの渦となり、中心付近には「台風の目」と呼ばれる、風が弱く雲のない部分ができます。

　画像は、2023年台風2号の5月24日時点の気象衛星ひまわりの写真です。

　この台風は、フィリピン沖で「猛烈な」強さにまで発達し、写真のような強力な渦となって、台風の目もはっきりしています。

　一般に、台風が発達すると台風の目がはっきりするようになるので、台風の目は台風の強さの目安として説明されることも多いです。

台風の進路

　図は時期別の台風の進路を示した模式図です。

　発生してしばらくは、台風は太平洋上を西向きに進むことが多く、夏まではそのままフィリピンや中国南部に進むことが多いです。

　しかし、7月以降の台風は、北緯25度付近(宮古島から沖縄本島付近)より北に進むと、進路を北から北東に変え、日本列島に接近し、上陸することも多くなります。

　特に、9月は九州や四国・本州の太平洋岸を直撃するようなルートをとることが多く、室戸台風や伊勢湾台風など、過去に大災害を起こした台風も、ほぼすべてが9月に上陸しています。

台風の強さと大きさ

　中心気圧(ヘクトパスカル)が小さいほど、強い台風だというのは、間違いではありませんが、気象庁では台風の強さと大きさを表すルールを決めています。

　台風の強さは、中心気圧ではなく、中心付近の最大風速の強さで表します。

　そもそも台風とは、最大風速17m/s以上の熱帯低気圧のことなので、台風と呼ばれていること自体が「強い熱帯低気圧」という意味だと考えるといいでしょう。

　台風の強さについては、下の表をご覧ください。

　続いて台風の大きさですが、台風の強風域(風速15m/sの風が吹くか、吹く可能性のある範囲)の半径で表します。

　「大型で非常に強い台風〇号」(最大風速は33～44m/sｍ、強風域の半径は500～800km)、

　「大型の台風×号」(最大風速は33m/s未満)、

　「強い台風△号」(強風域の半径は500km未満)、

などと表記されます。

　なお、弱い台風や小型の台風といういい方はしないので、ご注意ください。

日本に接近後の台風はどうなるか

　台風は、中緯度付近に達すると、徐々に中心気圧が上がり、台風の目も崩れてきます。

　これは、台風を発達させるエネルギーである海水温が、日本に近づくにつれて下がってくること、上陸することで海面からの水蒸気の供給が断たれることなどが原因です。

　また、上陸すると、海面より摩擦が大きいため、雲の渦ができにくくなるのも原因といわれています。

　しかしながら、台風の形が崩れてきても、台風の強風の範囲がかえって広がることもあり、台風が弱ってきたからといって警戒を緩めるのは好ましくありません。

普通の低気圧になる台風

　台風が北上し、日本付近で寒気の影響を受けると、台風は同心円状の渦巻きの構造から、前線を伴うような温帯低気圧の形状に変化してきます。

　これは、台風域内の暖かい空気が日本周辺の冷たい空気と混ざることで、空気のぶつかるところに前線ができ、温帯低気圧へと変貌するからです。

　このような場合には、温帯低気圧になって徐々に弱まっていくのが普通ですが、時に温帯低気圧として勢いを増すことがあります。

　勢いを増した温帯低気圧は、台風の時と異なり、中心から遠く離れたところでも、強風をもたらすことがありますので、注意が必要です。

　ときどき台風が衰弱して、弱い熱帯低気圧になることもあります。

　これは、熱帯低気圧の性質を持ったまま、風速が17m/sより弱くなったもので、引き続き雨については警戒が必要なことが多いです。

　いずれにしても、台風が弱くなって、ただの低気圧になったからといって、油断せずに対応することが大切です。

台風と海水温

　最後に、台風と海水温について、触れておきたいと思います。

　台風の発生する北緯10～20度付近では、海水温が26℃以上になると台風が発生するといわれていますが、様々な条件が必要であり、海水温が高いだけでは台風はできないようです。

　ただ、いずれにしろ、昨今の気象変動で、日本付近の海水温が高まってきており、2022年の台風15号のように、日本のすぐ近海で台風ができることも今後増えるかもしれません。

　先に述べたように、高い海水温による水蒸気の上昇が台風のエネルギーの源泉であり、海水温が高い海域では、台風は発達を続けます。

　緯度が上がって日本周辺に来ても、昨今は東シナ海や太平洋の海水温が高いこともあり、台風がなかなか衰えない要因の一つといわれています。

　一方、台風が海上を通過すると、その巻き起こす風や波によって、海水がかき回され、海水温が下がるということが起こります。

　一つ目の台風が海上を通過し、二つ目の台風が同じような経路を通ると、一つ目の台風が海水をかきまぜて海水温を下げたおかげで、二つ目の台風はあまり発達しないという事例がこれまでもありました。

　ご参考になれば幸いです。

まとめ

　台風について、農家さんや農業技術者の皆さんに知っておいてほしい知識をまとめました。

　台風は非常に特徴的な気象現象で、様々な視点から研究されており、奥が深いのですが、今回は必要最小限にさらっとまとめています。

　なお、台風の予報を防災に活かす方法についてはこちらを、農業分野でのハウスの風対策(こちら)、大雨対策（こちら）もまとめてありますので、それぞれのリンクをご覧ください。

　最後まで読んでいただきありがとうございました。

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　同じ地域に長時間、大量に雨を降らせ、土砂災害や河川の増水、洪水などをもたらし、時にはライフラインや交通機関も寸断して、大きな災害につながります。

　しかし、言葉をよく聞くわりには、その発生メカニズムの解析や、発生前の予報については、他のシビアウェザー(例えば台風)に比べると、まだまだ発展途上の段階です。

　ここでは、2023年6月2日の事例を紹介するとともに、線状降水帯について解説します。

線状降水帯の発生メカニズム

　イラストは線状降水帯の発生事例と発生メカニズムの模式図です。

　左図は線状降水帯の発生事例の解析雨量(3時間積算)です。

　メカニズムについては、右図をご覧ください。

　線状降水帯は、地表付近の低い層に暖かく湿った空気が流入するところから始まります。

　こうした空気が、別の風向きの空気とぶつかる(前線での発生)場合や、山岳にぶつかる場合(地形による発生)に、上昇気流となって雲が発生します。

　このとき、上空に寒気が入るなどして、大気の状態が不安定な時には、こうした暖気が発達した積乱雲となります。

　こうした積乱雲は、雨を降らせながら上空の強い風で流され、消滅していきますが、次々と新しい暖湿気が流れ込むので、積乱雲は列をなしながら、同じところへ次々と雨を降らせ、結果的に集中豪雨となります。

　これが線状降水帯の姿だといわれています。

　気象庁では、線状降水帯は、数時間にわたってほぼ同じ場所を通過または停滞し、長さ50～300km程度、幅20～50km程度の雨域をいうとしています。

　ただ、線状降水帯の発生メカニズムは未解明な点も多く、現在も継続的に研究が続けられています。

線状降水帯の発生事例(2023年6月2日)

天気図

　線状降水帯が出たと気象庁が発表した2023年6月2日の天気図です。

　この年は、近畿地方では5月29日に梅雨入りし、それ以降連日雨が続き、一時猛烈な強さとなっていた台風2号がいよいよ接近してくるという状況でした。

　この天気図は15時時点のもので、近畿南部で線状降水帯が発生しており、関東や東海では今後線状降水帯が発生し、翌日にかけて大雨が予想され、警戒が続いていた時点のものです。

　この時点では台風の周りをまわる南寄りの湿った風が前線に向かって吹きつけており、前線で収束するとともに、紀伊山地や静岡・愛知県の北側の山地によって上昇気流となり、積乱雲が続けて発生しやすい条件となっていました。

雨の状況

　6月2日から3日にかけて、四国南部、近畿南部、東海、関東にかけて、大雨が降りました。

　こうした地域の多くのアメダスポイントで、6月の24時間降水量の記録を塗り替える降水を観測し、梅雨入り直後(関東は梅雨入り前)としては珍しい大雨となりました。

　土砂災害や増水した河川に流されるなどで、複数の犠牲者が出たのをはじめ、東海道新幹線が東京～名古屋間で運休となったほか、関西でも大和川が増水した影響などで、JR大和路線や阪和線、南海線などがストップ、高知県でも土佐くろしお鉄道中村線で車両が土砂に乗り上げ脱線事故が発生しました。

「顕著な大雨に関する情報」の発表状況

　この一連の大雨について、気象庁では「顕著な大雨に関する情報」第1号～第8号を出しました。

「顕著な大雨に関する情報」は以下のようなものです。

下表にその発表時間と対象県を示します。

　このように、この日は午前に高知県で線状降水帯が確認されて以降、正午ごろに和歌山県、続いて奈良県で確認され、15時以降、三重、愛知、静岡と続き、20時ごろまで線状降水帯による大雨となったのでした。

　関東では線状降水帯は出現していないことになっていますが、気象庁の「気象情報」では、関東地方で2日から3日にかけて線状降水帯が出現する可能性があると言及されていました。

　実際、埼玉県や茨城県などで、車が流されるほどの浸水(洪水？)も発生していました。

まとめ

　この事例については、まだ気象庁からの「災害をもたらした事例」としての発表が(速報も含めて)ないので、本稿はあくまで私個人としての整理です。

　現在、大阪管区気象台がまとめた気象速報(ほぼデータ集に近い)が公表されていますので、こちらも参考にしてください。

　いずれにしても、線状降水帯は日本の集中豪雨災害の中で重要な要因であり、これからも一層の分析と評価、また予知と防災につなげていくことが求められており、気象庁でも様々な取り組みを行っています。

　線状降水帯の予知については、別稿でまとめますので、今しばらくお待ちください。

　気象情報についてはこちら、大雨警報についてはこちら、土砂災害警戒情報についてはこちら、洪水警報についてはこちらも、それぞれ併せてご覧ください。

　最後まで読んでくださりありがとうございました。

投稿 線状降水帯～2023年6月の事例 は 気象のうと に最初に表示されました。

　気象の世界では積乱雲と呼んでいます(普通の入道雲は雄大積雲で、金とこ状の構造を伴う場合のみ積乱雲と呼ぶという説明もあります)。

　もくもくと、空高く伸びていく姿は、雄大だと感じる人も多いでしょうが、天気の急変と危険な気象現象を起こす元凶です。

　積乱雲について、解説します。

夏に積乱雲ができやすいのは？

　夏になると強い日射によって、気温が上がります。

　また、太平洋高気圧から噴き出す湿った南風が日本に吹き付けます。

　こうした高温多湿の空気が山にぶつかるなどして上昇気流になると、高温の軽い空気はどんどん上昇して、上空十数キロに達する背の高い雲を作ります。

　これが積乱雲です。

　積乱雲は年中みられるのですが、8月から9月にかけては、地表の気温は依然として高いのに対し、上空には寒気が入ることが多くなり、積乱雲が発達しやすくなります。

強雨＋雷＋突風の三点セット

　イラストをご覧ください。積乱雲の中では上昇した水蒸気が急に冷やされ、氷の粒となって、重力の力で地面へ落ちてきます。

　この氷の粒は落ちていく途中でどんどん成長し、そのまま降ると雹（ひょう）に、途中で融けると強雨となります。

　また、この時発生する静電気が雷で、大変危険な現象です。

　この降水の過程で、激しい下向きの空気の動きが起こり、地表に冷たい突風をもたらします。

　竜巻やダウンバーストなどの激しい風も積乱雲が原因です。

　積乱雲が発達した時には、強い雨と雷、突風だけでなく、雹や竜巻など危険な気象現象にも注意が必要です。

「大気が不安定」が積乱雲の合図

　積乱雲の水平方向の大きさは十数キロで、寿命も約一時間までと、気象現象としては時間・空間規模が小さく、予測が困難です。

　雷注意報が出ていれば、また、「大気が不安定」と天気予報で言っていれば、積乱雲が発生しやすい状況です。

　雨雲の動きがわかるスマホアプリを使うと、1～2時間先までであれば、大体の予想はできます。

　雷鳴が聞こえれば、積乱雲がすぐ近くに接近しています。

　雷や突風で命を落とすこともあるので、野外での作業は休止して、直ちに頑丈な建物に避難しましょう。

　積乱雲による強風や突風を知る方法は、こちらから。

　大気が不安定などの気象情報を知る方法は、こちらから。

　最後まで読んでくださりありがとうございました。

投稿 積乱雲は嵐を呼ぶ は 気象のうと に最初に表示されました。

　土砂災害は、斜面や急傾斜の崖が崩れるがけ崩れや、大雨等により山や河川敷などの土砂や倒木等が水と一緒に急激に流れ下る土石流など、人命にかかる大きな被害を出す災害です。

　土砂災害の特徴は、前兆がつかみにくく、災害が短時間で発生して、人命に影響を与える大きな被害を出すことです。

　土砂災害から身を守るためには、日常からの注意や心構えが必要です。

　土砂災害はどのようなところでおこりやすいか、土砂災害から身を守るために注意すべきポイントは何か、説明します。

土砂災害の種類と起こりやすい場所

土砂災害の種類

　土砂災害には、斜面の地表に近い部分が、雨水の浸透等でゆるみ、突然、崩れ落ちる「がけ崩れ」、斜面の一部あるいは全部が地下水の影響と重力によってゆっくりと斜面下方に移動する「地すべり」、山腹や川底の石、土砂が長雨や集中豪雨によって一気に下流へと押し流される「土石流」があります。

　内閣府のHPで、土砂災害の種類について模式図で示されています(下図)。

土砂災害の起こりやすい場所

土砂災害が発生しやすい場所として、代表的なものは次のとおりです。

山岳地帯

大雨などによって山崩れが発生します。沢や樹木の少ない山間部では土石流の危険が大きくなります。

急傾斜地

急傾斜地では崖崩れに注意が必要です。崖崩れは、豪雨等によって突然起こることが多いので、早めの避難に心がけましょう。

扇状地、川が谷から平野に出てくるところ

山間部の大雨によって山崩れが起こると、狭い谷が急に平地に出てくるところで、土石流となって直撃し、大きな被害となることがあります。

このような土砂が堆積してできた地形が扇状地で、今は安定していても、潜在的に土石流の危険がある地域であるといえます。

造成地

盛土地では、地質・地形が不安定なので、大雨が降ると地盤がゆるみ崩れる危険があります。住宅地で大規模な土砂災害が起こるときには、こうした盛土地の崩壊が引き金となることが多くあります。

土砂災害警戒区域・土砂災害特別警戒区域とは

　以上のように、土砂災害については、起こりやすい地形があるのですが、より詳しく土砂災害の危険性がわかるのは、土砂災害警戒区域や土砂災害特別警戒区域(以下、「土砂災害警戒区域等」という)です。

　土砂災害警戒区域等とは、法律＊に基づいて、都道府県があらかじめ土砂災害の危険性のある区域を指定しているものです。

　　＊土砂災害警戒区域等における土砂災害防止対策の推進に関する法律(土砂災害防止法)

　都道府県においては、様々な調査やこれまでの災害の状況を元に、こうした地域を指定し、防災への活用や被害防止対策を実施しています。

　土砂災害に備えるためには、まずは市町村のハザードマップを見て、自分の住居や農地が土砂災害警戒区域等に指定されているかどうか、確認しておくことが必要です。

　国土交通省のHPからも確認することができます。

土砂災害の危険を伝える情報

大雨警報(土砂災害)について

　別稿でもご説明しましたが、大雨警報には、大雨警報(浸水害)と大雨警報(土砂災害)の2種類があります。

　大雨警報(土砂災害)は、単位時間当たり雨量や降り始めからの総雨量ではなく、土砂災害の危険性に直結する土壌の水分量(土壌雨量指数)をもとに発表されるものだということを知っておいてください。

　大雨警報(土砂災害)は、警戒レベル3(高齢者等避難)に相当するものですので、特に土砂災害警戒区域などでは、弱者の避難を開始してください。

　なお、タンクモデルや発表基準など、詳しくは別稿(こちら)をご覧ください。

土砂災害警戒情報について

　土砂災害警戒情報は、大雨警報（土砂災害）の発表後、命に危険を及ぼす土砂災害がいつ発生してもおかしくない状況となったときに、市町村長の避難指示の発令判断や住民の自主避難の判断を支援するよう、対象となる市町村を特定して警戒を呼びかける情報で、都道府県と気象庁が共同で発表しています(気象庁HPより)。

　具体的には、過去に発生した土砂災害の調査結果をもとに、「この基準を超えると、過去の重大な土砂災害の発生時に匹敵する極めて危険な状況となり、この段階では命に危険が及ぶような土砂災害がすでに発生していてもおかしくない」という基準を設定し、２時間先までに基準に到達すると予測されたとき、発表されるものです。

　土砂災害警戒情報は市町村単位で出されますが、気象庁HPなどで見ることができる「土砂キキクル」では、1kmメッシュで土砂災害の危険度を表示しており、自分の住む地域が紫色(レベル4相当)の表示になっていれば、速やかな避難が必要です。

　土砂災害警戒情報は、危険な場所からの避難が必要な警戒レベル４に相当し、相前後して自治体からの避難指示が発表されることもよくあります。

　土砂災害警戒情報は、「あと2時間で土砂災害が起こる危険がある」情報ととらえ、すぐに行動を起こすようにしましょう(きっと激しい雨が降っているか、間もなく降るはずです)。

　特に、土砂災害警戒区域では、速やかに避難してください。

まとめ

　土砂災害は生き埋めになったり、土石流に流されたりといった直接人命を奪う恐ろしい災害です。

　また、家屋や農地にも大きな被害を与え、復旧にも多大な時間と労力を必要とします。

　強雨から逃れることはできず、また、土砂災害警戒区域への対策工事もなかなか進まない中で、事前準備と迅速な情報収集で、少なくともご自分の命を守ることに徹していただくしかありません。

　この解説が少しでも皆さんの事前準備や災害対応に役立てば幸いです。

　大雨警報全般についてはこちらを、農業分野での大雨対策についてはこちらもご覧ください。

　最後まで読んでいただきありがとうございました。

投稿 土砂災害から身を守る は 気象のうと に最初に表示されました。

　洪水は、大雨等により川の水が堤防を乗り越えたり、あるいは堤防が決壊したりして、河道以外のところへあふれて起こる災害です。

　川を溢れた水は、住宅地や田畑を水浸しにするだけではなく、時には人家を水没させ、多くの犠牲を伴う恐ろしい災害です。

　洪水は、被害を受けた場所の近くに降った雨に加え、上流からの雨が加わり、河川の堤防が持ちこたえられなくなって発生します。

　洪水警報はどのような時に発表されるのか、指定河川洪水予報とは何か、洪水に関する情報を早めに知り、防災に役立てる方法について、説明します。

洪水警報と大雨警報(浸水害)の違い

洪水と浸水の違い

　気象用語としての洪水は、河川の水位や流量が異常に増大することにより、平常の河道から河川敷内に水があふれること、及び、堤防等から河川敷の外側に水があふれることとされています。

　即ち、洪水とは、河川の水が本来の川からあふれて周辺に流れ出すことを言います。

　一方、浸水とは、降った雨の量が多くて、排水することができず、本来水のないところが水につかることを言います。

　どちらも見た目は同じような現象ですが、洪水の原因となるのは川からあふれた水で、浸水の原因となるのは、その土地に降ってきた雨そのものです。

　従って、洪水の時には、その場所に降った雨だけでなく、川の上流にどの程度雨が降るかが重要なポイントとなります。

　極端な話ですが、上流に大雨が降ったことにより川が増水し、一滴も雨が降っていない下流で降水を起こすこともあります。

　融雪期に高温で山中の雪が一度に融け、下流の川があふれる融雪洪水といった現象も実際に起こります。

洪水警報は大雨警報(浸水害)とどう違うか

　先に述べたように、洪水は川の水が引き起こすものですので、洪水警報は川の水量・水位が基準となっています。

　気象庁が出す洪水警報は、川の水位やそれを指数化したものなど、地域に応じていくつかの基準を設け、そのいずれかが基準に達した場合に発表しています。

　一方、大雨警報(浸水害)は、その地域に降った雨がどれだけ流出せずに地表に残るかを示した表面雨量指数に基づいて、発表されています。

　表面雨量指数は、基本的に直接その地域に降った雨をタンクモデルで計算し、指数化したものですので、上流の雨は関係しません。

　川の水位が上がれば、それだけ雨が流出しにくくなり、浸水の可能性が高まるのですが、こうした要素による浸水は、洪水警報の発表基準に含まれます。

　以上のことから、洪水警報はその地域を含む川の流域全体の雨量が関係するのに対し、大雨警報(浸水害)はその地域の雨量を基本に発表されると考えていいでしょう。

洪水警報の発表基準はどうなっているのか

流域雨量指数による基準

　洪水警報を発表する基準にはいくつかあります。

　まず、気象庁が独自で出している基準として、流域雨量指数があります。

　これは、全国約20,000の河川を対象に、流域を1kmメッシュに分け、降った雨が河川に流れ出し、河川に沿って流れ下る量を求め、それを指数化したものです。

この指数を対象河川の警報発表基準と比較することにより、洪水警報として発表されています。

　流域雨量計数の算出には、他の雨量関係の指数と同じように、タンクモデルが使われています。

　雨は地上に降ると、一部は地表から流れ、また一部はいったん土の中にしみ込んだ後、表層や地下水として流れていきます。

　これを穴の開いたタンクに水が蓄えられるモデルに当てはめ、どれだけの水量が溜まるか、どれだけの水量が河川へ流出するかを計算で導きます。

　これが川に流れた時に、どれだけの時間をかけて下流に到達するかも計算し、ある時間のその地点の川の流量を指数化したものを流域雨量指数としているのです。

　これを図示した気象庁の解説図は下記のとおりです。

複合基準

　流域雨量指数による基準は、河川の流域の雨量をもとにしていますが、現実には、河川の増水により、降った雨が排水できず浸水することも多く見られます。

　こうした浸水を内水氾濫(はんらん)とよんでいます。

　このため、洪水注意報の発表基準には、流域雨量指数と浸水に関わる表面雨量指数の両方を加味した複合基準というのが設けられています。

　例えば、市町村別の洪水警報の発表基準表で、「〇〇川（8,10）」という表記になっているものがそれです。

　これは、〇〇川において、表面雨量指数が8以上で、流域雨量指数が10以上となった場合は、洪水警報の発表基準に到達しているということを示しています。

　こうした基準を設けることにより、表面雨量指数だけで判断しづらい内水氾濫を早めに察知し、警報の発表につなげているのです。

指定河川洪水予報とは

指定河川とは何か

　指定河川とは、河川の増水や氾濫などに対する水防活動の判断や住民の避難行動の参考となるように、気象庁が国土交通省または都道府県の機関と共同して、区間を決めて水位または流量を示した洪水の予報を行っている河川のことです。

　現在、国土交通省が管理する109水系と、都道府県が管理する66水系について、洪水の予報が行われています。

　気象庁のHPに示されている指定河川の地図はこちら。

　これらの河川について、洪水の恐れがあるときには、気象庁と国土交通省または都道府県が共同して、指定河川洪水予報というものが発表されます。

指定河川洪水予報には、氾濫注意情報、氾濫警戒情報、氾濫危険情報、氾濫発生情報の4つがあり、河川名を付して「○○川氾濫注意情報」「△△川氾濫警戒情報」のように発表されます。

　各レベルの予報内容については、下表をご覧ください。

指定河川洪水予報と気象庁の洪水警報の関係

　指定河川においては、各河川に設けられた水位観測所ごとに、氾濫注意水位、避難判断水位、氾濫危険水位がそれぞれ定められています。

　先の表に示したように、氾濫注意水位は洪水注意報に相当し、避難判断水位は洪水警報に相当します。

　気象庁においては、基本的に流域雨量指数や複合基準をもとに洪水注意報・警報を発表していますが、同時にこうした指定河川洪水予報も判断材料に加えて、より迅速な注意報・警報の発表を行っています。

洪水から身を守るためには

　洪水注意報は黄色(注意を高める)、洪水警報は赤色(高齢者等避難)のレベルとされています。

　しかし、最近では線状降水帯による雨などのように、短時間で急激に河川の水位が上がることも少なくありません。

　その土地の傾斜や排水の状況、洪水をもたらす川の状況により一概には言えませんが、ハザードマップで浸水の恐れを示されている地域では、早め早めの情報収集により、洪水に備えてください。

　また、場合によっては、垂直避難(2階以上への避難)についても検討しておいてください。

まとめ

　洪水警報について、その発表基準や指定河川洪水予報との関係、警報をどのように非難に結び付けるかについて、説明しました。

　洪水の恐ろしいところは、その場所の雨がそれほどでなくても、上流の雨により思わぬ被害が出ることがあり、気が付いた時には手遅れということになりかねないところです。

　梅雨時や台風時には、同じ流域の上流でどのくらい雨が降っているか、常に注意するようにし、洪水警報の発表にも気を配っておきましょう。

　大雨警報の解説はこちら。

　農業分野での大雨対策(洪水対策を含む)はこちらをご覧ください。

　最後までお読みいただきありがとうございました。

投稿 洪水警報を知る は 気象のうと に最初に表示されました。

　夏から秋にかけて、梅雨前線や台風によって災害が発生しそうな大雨が予想されると、大雨警報が発表されます。

　しかし、実は大雨警報には2種類あって、防災上の注意点も若干違います。

　この記事では、２つの大雨警報の違い、発表基準と、防災上の注意点について説明します。

大雨警報(土砂災害)と大雨警報(浸水害)

　大雨警報には、大雨警報(土砂災害)と大雨警報(浸水害)の2種類があります。

　このうち、大雨警報(土砂災害)とは、雨がたくさん降ることにより、がけ崩れや土石流などが起こる危険性が高いところに出されるものです。

　一方、大雨警報(浸水害)は、雨がたくさん降ることで、下水や排水路による排水が追いつかなくなり、浸水する危険性が高い時に出されます。

　いずれも大雨が原因でおこる災害に対する注意喚起で出されるもので、両方が同時に発表されていることもよくあるのですが、厳密にいえば、別の基準で発表されているものです。

大雨警報の発表基準は雨量ではない

　以前は、大雨警報の発表基準に直接その地域に降った雨量の値が用いられていました。

　しかし、実際に土砂災害を起こした事例を見ると、大雨が降って一度やみ、しばらくしてまた降り出してから短い時間で災害が起こる事例が多くありました。

　それは、先に降った雨の水が斜面等に多量に含まれていたため、少しの雨でも土砂崩れの基準に達したからです。

　同じ理由で、浸水を起こした事例でも、土の中に水がたくさん含まれていたり、排水路の水位が高かったりしたため、少しの雨でも浸水となることがありました。

　そのため、現在では大雨警報の基準は、直接的な雨量ではなく、水が土の中にどれだけ含まれているか、また、水がどれだけ地表面に残っているかを示す「指数」が用いられています。

大雨警報(土砂災害)のタンクモデルとは

　では、こうした指数はどのように算出するのでしょうか。

　雨が地上に降ると、一部は地表から流れ、また一部はいったん土の中にしみ込んだ後、表層や地下水として流れていきます。

　これを穴の開いたタンクに水が蓄えられるモデルに当てはめ、どれだけの水量が溜まるかを計算で導きます。

　これをタンクモデルといいます。

　タンクモデルを示した気象庁の概念図を下に乗せました。

　10分ごとの雨がタンクに入り、各タンクからの10分ごとの流出量を数的モデルで計算して、タンクのトータルの貯水量(=指数)が決まります。

　この数字が、その時点での土壌に蓄えられた水の量に該当する指数で、これを土壌雨量指数と呼んでいます。

　土壌雨量指数は、全国一律のパラメータ(変数)を用いているため、植生や地質などは考慮されていません。

　植生や地質については、市町村ごとに警報を出す基準となる土壌雨量指数を定めることで、対応しているのです。

　例えば、過去何度か大きな土砂災害が発生している広島市安佐北区では115、近くの東広島市では153など、市町村ごとに過去の災害事例をもとに、細かく決めてあります。

　また、平野部の市町村では、土砂災害の警報を出すことがないことから、基準となる土壌雨量指数を定めていないところもあります(大阪市など)。

　皆さんも地元の市町村の警報発表基準を一度見ておいてください(気象庁HPの各市町村の警報注意報発表基準から見ることができます)。

　気象庁の警報や注意報の発表基準を見るには、こちらから。

大雨警報(浸水害)のタンクモデルとは

　大雨警報(浸水害)の発表基準にも同じようなタンクモデルによる指数が用いられています。

　しかし、浸水害の場合は、地表の条件がコンクリートに覆われた都市部と、畑や産地の多い非都市部で条件がかなり違うので、工夫が必要です。

　気象庁では都市部では地中への浸透の少ないモデルを、非都市部では地中への浸透の多いモデルを用いています。

　そして、都市化率により、これらのモデルを組み合わせています。

　さらに、傾斜の急なところでは雨が流出しやすい(たまりにくい)ことを考慮して、地形補正係数をタンク流出量に乗じて計算しています。

　このようにして計算された指数を表面雨量指数と呼んでいます。

　同じ雨量であれば、一般に都市の方が農村よりも、平坦地のほうが丘陵地よりも数値が高くなります。

　表面雨量指数の算定方法を示した気象庁の図を示します。

　大雨警報(浸水害)の発表基準は、表面雨量指数で表されていますが、こちらも市町村ごとに細かく決まっており、下水道の整備水準なども考慮されたものとなっています。

　例えば平坦部でほぼ全域が都市の大阪市では15、丘陵地や農地が多い山麓部の大阪府羽曳野市では20となっています。

2種類の警報で対応は変わるか

　このように大雨警報には2種類あり、発表基準もそれぞれ異なります。

　では、警報が発表されたとき、私たちはどうすればいいでしょうか。

　まずは、自分の家、あるいは農地のある所をハザードマップで見てください。

　土砂災害警戒区域や土砂災害特別警戒区域に入っている場合は、まずは土砂災害への心構えをするべきで、大雨警報(土砂災害)の発表に十分ご注意ください。

　こういう地域は、早目に避難指示が出ることが多いですが、必要があれば、避難指示を待たずに非難することも必要と思われます。

　また、浸水想定区域に入っている地域では、当然ながら、大雨警報(浸水害)への注意が必要です。

　しかし、こうした地域では、上流の雨による河川のはんらんで被害が出ることも多いので、併せて洪水警報への注意も高めておいてください。

　たいていの場合は、大雨警報(土砂災害)と大雨警報(浸水害)は同時か、相前後して発表されます。

　しかし、どちらかしか出なかった場合、自分が関係するのはどちらか、事前に調べたうえで、的確な対応をとることが必要です。

まとめ

　2種類の大雨警報について、その特徴と発表基準、対処についてまとめてみました。

　行政は、その責務として高齢者等避難や避難指示を出しますが、適切なタイミングで必要な地域に絞って出すので至難の業です。

　特に災害弱者の方は、早目早目の情報収集を心がけ、早めに避難などの対応をとるよう、日ごろから心がけておきましょう。

　大雨警報がどんなときに出されるかは、こちらもご覧ください。

　また、雨や風の強さを表す言葉については、こちらをご覧ください。

　最後まで読んでいただきありがとうございました。

投稿 大雨警報には2種類ある は 気象のうと に最初に表示されました。

　(雨について)「曇りのち雨　所により　やや強くふる」

　(風について)「北の風やや強く　海上では　北の風　強く」

　「やや強く降る雨」とはどんな雨でしょうか。

　「(陸上の)やや強い風」より「(海上の)強い風」のほうが強いのはわかりますが、どのくらいの強さなのでしょう。

　天気予報に出てくる風の強さ、雨の強さを表す独特の予報の用語について、ご紹介します。

風の強さを表す予報用語

風の強さは秒速で表す

　「風速5mの風」といいますが、正確には秒速5mの風のことを言います。

　以下、秒速5mを5m/s、時速20kmを20km/hと表します。

　秒速といってもピンとこないと思いますので、×3600して時速に直してみましょう。

　すると、5m/sの風は、5×3600＝18000m/時、即ち18km/hで、普通の人が自転車で少し速めに走っているぐらいの速度です。

　台風の強風域は、風速15m/s以上、暴風域は25m/s以上(いずれも10分間平均風速)ですので、それぞれ時速では54km/h、90km/hとなります。

　台風の強風域では、国道の自動車のスピードに匹敵する風、暴風域では高速道路の自動車に匹敵する風ということになります。

　台風の破壊力がいかにすごいかということがよくわかる数値ですね。

風の強さを表す予報用語

　風の強さは秒速で表しますが、5m/sの風といっても普通の人にはよくわかりませんね。

　そこで、気象庁では風の強さをわかりやすく表現するために、以下のような言葉を使っています。

　気象庁には悪いのですが、これでもあまりよくわかりませんね。

　私なりの目安を作ってみました(元ネタは気象庁作成のリーフレット「雨と風」)

　「非常に強い風」以上が吹けば、何らかの被害が出る可能性がありそうだということがわかります。

風の強さと被害の状況(2018年台風21号)

　関西、特に大阪府で大きな被害を出した2018年台風21号では、タンカーが連絡橋に激突した関西空港で最大風速46.5m/sの猛烈な風、トラックの横転や仮設足場が倒壊した大阪市内で最大風速27.3m/sの非常に強い風でした。

　農業関係であれば、非常に強い風の時点で露地野菜や果樹には被害が出、猛烈な風では対策を施した強いビニールハウスでも被害を受ける可能性があります。

　実際、大阪府では、特に風の強かった泉州地域を中心に、ビニールハウスの倒壊、破損が相次ぎ、過去最大級の農業災害となりました。

　このように、非常に強い風(20m/s以上)は、農業被害は必須といってもいいので、台風の暴風域(25m/s以上)に入る可能性のある時は、万全な対策が必要といえるでしょう。

　この台風に関し、気象庁のまとめた資料はこちらから。

雨の強さを表す予報用語

雨の強さは時間当たりのミリ(mm)で表す

　一般に液体を量るには容積の単位(リットル、立方メートル)を用います。

　しかし、雨量では水のたまった深さであるミリ(mm)を用いるのが普通です。

　その理由は、雨を容積で量ると、入れ物の大きさ(底面積)によって変わりますが、深さであれば、入れ物の大きさで変わることがないからです。

　プールでも、牛乳瓶でも10mmの雨は深さ1cmなので、雨の強さを量るには、一番適した単位なのです。

　雨の量(雨量)をミリで表すことが理解できたとして、強さを表すのはどうすればいいでしょうか。

　例えば、トータルで50mmの雨が降ったとします。

　これが24時間でまんべんなく降るのと、1時間で降るのでは、当然後者のほうが強い雨になりますよね。

　こうしたことから、雨の強さを表すには、単位時間当たりの雨量、ふつうは１時間当たり雨量(mm/h)を用いるのです。

雨の強さを表す予報用語

　気象庁では、雨の強さについても、わかりやすい表現を用いています。

　ただ、積乱雲による短時間強雨などでは、バケツをひっくり返したように降ることもありますが、比較的短時間で終わり、時間雨量はそれほどでもないということもあります。

　そのような場合でも、一時的な内水はんらん(雨水が排水できず浸水する)などは起こるので、注意が必要です。

雨の強さと被害の状況(2022年台風15号)

　この台風は、9月23日に台風となって、24時間後の24日には温帯低気圧となった短命の台風ですが、線状降水帯が発生し、静岡県に大きな被害をもたらしました。

　送電線の鉄塔が土砂崩れで倒れ、静岡県内で最大12万戸が停電したほか、静岡市清水区では水道が取水できなくなって、約2週間にわたり断水となったのです。

　気象庁の資料によれば、

顕著な大雨に関する情報発表(線状降水帯の発生)

　　　2回　23日22時49分、24日5時9分

記録的短時間大雨情報（100mm/h前後の雨を解析）

　　16回　23日21時台から24日2時台に集中

　この期間の静岡県のアメダスポイントの1時間雨量の最大値は、静岡空港の110mm/h、トップテンはいずれも80mm/hを超え、「猛烈な雨」となっています。

　しかしながら、降り始めからの台風トータルの雨で見れば、400mmをやや超える程度で、静岡市ではほぼ8時間でこれだけの雨が降るという集中豪雨でした。

　静岡アメダスポイントは、20時に41.5mm/hを記録して以降、毎正時ごとに55.5、76.0、12.5、15.5、107.0、42.5となっており、7時間で、「猛烈」が1回、「非常に激しい」が2回、「激しい」が2回、「やや強い」が2回となっています。

　一般に、災害が起こる目安の雨量として、1時間50ｍｍ、3時間100mm、24時間で200mmということがいわれます。

　こうしたことからも、「激しい雨」以上が予想されるときは、災害の備えを強めるべきです。

　この台風に関して気象庁がまとめた資料はこちらから。

まとめ

　天気予報では独特の言い回しで風や雨の強さを表します。

　どのくらいの強さの風か、雨かを知っておくことで、天気予報をうまく防災に活用できます。

　是非、この記事をご活用ください。

　強風や突風を天気予報から知る方法はこちら。

　ハウスの強風対策はこちらを参考にしてください。

　最後まで読んでいただきありがとうございました。

投稿 予報用語で知る風や雨の強さ は 気象のうと に最初に表示されました。

　台風の強風は、電柱や大木をなぎ倒す破壊力を持っています。

　しかも、中心付近だけでなく、台風から離れたところでも、竜巻や突風の被害を発生させます。

　また、日本海を通過する低気圧や、積乱雲による突風でも被害は発生します。

　突風や竜巻は予報が難しい現象で、突然襲ってくることもしばしばあります。

　しかし、台風以外の強風や突風も、起こりやすい気象条件はある程度決まっています。

　天気予報から強風を予測する方法をお伝えします。

　なお、台風に関する気象情報については、こちらをご覧ください。

台風だけではない強風の発生原因

　全国の主要都市での最大瞬間風速ベスト3は、ハウスの強風対策でも述べました。

　詳しくはこちらをご覧ください。

　西日本ではトップ3が台風ですが、北日本や北陸では、西高東低や日本海低気圧が上位に食い込んでいます。

　また、1991年以降の竜巻、ダウンバースト、ガストフロント(いわゆる突風)の月別の発生件数を見ますと、9月、7月、8月の順で、夏が多い傾向にはあります。

　しかも、発生原因を見ると、暖気移流、寒気移流や前線によるものが、台風や低気圧よりも多いというデータも示されています。

　ですので、突風は夏場が多いけれども、必ずしも台風が伴うとは限らないということがいえます。

強風・突風の原因は何か

　これらのデータから、気をつけなければならない強風や突風はいつ起こるかを考えてみます。

台風

　台風は気圧の低い低気圧のため、反時計回りの渦巻き状の強風が吹きます。

　特に、進路の右側にあたる地域では、風速に加え、台風の移動速度が加わって、非常に強い風となります。

　また、中心から大きく離れた地域でも、強い風となることがあります。

　九州付近を通過する台風が、関東や東海で竜巻を引き起こすなど、思わぬところで強風・突風となるので、注意が必要です。

発達中の温帯低気圧

　温帯低気圧と台風は成因や構造が異なりますが、周辺より気圧が低いことには変わりありません。

　また、温帯低気圧のほうが台風より広い範囲で強風になることもあります。

　特に、真冬の西高東低型や、春の日本海を通過する低気圧による強風はこれまでも被害を出したことがあり、要警戒です。

積乱雲(雷雲、入道雲)

　暖かい空気と冷たい空気がぶつかるところや、湿った風が斜面にぶつかるところで、強い上昇気流が起こり、積乱雲が発達します。

　この上昇気流が渦巻きとなって突風をもたらすのが竜巻です。

　また、強い積乱雲の中では、上空の氷の粒が落ちながら雨粒に変わる際に、周りの空気から熱を奪って冷たい風となり、地面に向かって吹きつけます。

　この風が地面で円形に広がる際に被害を与えるのがダウンバースト、広がる先で暖かい空気とぶつかり気流の乱れを生じるのがガストフロントです。

　積乱雲の風の特徴は、短時間の強い雨や雷を伴うことが多く、突風となります。

　積乱雲についての詳しい説明はこちらをどうぞ。

強風を予測するには

台風は情報を確認

　台風については、気象庁が非常に細かい予報を情報提供してくれています。

　風については、通常の経路予想図で暴風域や強風域に入る場所を示しているので、まずはそちらをご覧いただき、自分の地域が暴風域、強風域に入るかどうか確認できます。

　また、自分のいる地域がいつごろ、どのくらいの確率で暴風域に入るかをグラフで示したものも見られます(下図)。

　暴風域は風速25m/s以上(最大瞬間風速40m/s相当)の風が吹くものですので、暴風域に入る可能性が高ければ、早めの対策をお勧めします。

　また、台風時はかなり早い段階から強風注意報、暴風警報が出ますので、こちらも参考にしてください。

低気圧の場合は進路と発達するかどうかに注意

　温帯低気圧は、日本海を発達しながら通過する場合に、強風を引き起こすことが多いので、東シナ海付近の低気圧が、今後どちらへ進むか、発達しそうかに気をつけておいてください。

　低気圧が日本海を進むと、低気圧に向かって南寄りの強い風が吹きます。

　これが「春一番」や「メイストーム」の原因となる強風です。

　また、この風が本州中央の山地を超えて吹き降ろすとき、日本海側でフェーン現象が起こって高温乾燥の強風が吹き、大火の要因になることもあります。

　さらに、前線通過に伴い積乱雲が発生して突風が吹くこともあるので、特に寒冷前線がいつごろ通過するか、注視する必要があります。

　こういう場合は、強風注意報や波浪注意報、雷注意報が出ますので、気をつけておいてください。

積乱雲は「大気が不安定」に注意

　積乱雲は水平方向の大きさは数km～十数kmと、台風や温帯低気圧に比べてはるかに小さな規模の現象です。

　それだけに予報も難しく、〇日の〇時ごろ、××市付近を積乱雲が通るという予報は、直前にならない限り極めて難しいものです。

　そこでまず注意するべきことは、「大気が不安定」かどうかということです。

　大気が不安定というのは、上空に寒気があり、地表付近は湿った暖気に覆われているという状態です。

　そういう状況で水蒸気を含む暖かい空気が上昇すると、上空の空気で冷やされ水や氷となり、雲となります。

　暖かい空気は軽いので、どんどん上空まで上昇して巨大な雲となり、背の高い積乱雲となるのです。

　ということで、まずは大気が不安定という言葉が出てきたら、積乱雲に注意ということになります。

雷注意報も突風のサイン

　また、雷もほとんどの場合積乱雲で発生しますので、雷注意報が出ていれば、積乱雲の突風に要注意ということになります。

　ですが、〇〇県に雷注意報が出ていても、積乱雲がどこで発生するかはなかなか予知できません。

　あとは空の様子を注意深く観察するとともに、スマホなどのお天気アプリで雲のレーダー映像を見ながら判断するしかなさそうです。

　また、大気が不安定な状況は何日か続くのが通常です。

　ですから、今日積乱雲が来なくても、明日来ることもありますので、備えだけは継続してほしいと思います。

まとめ

　強風が発生するのは、台風や温帯低気圧など、比較的発生が予測しやすい場合と積乱雲による突風のように、予報が難しい場合があることを見てきました。

　それでも、天気予報や注意報・警報を注意深く見ておくことで、強風が吹く可能性の有無は判断していただけると思います。

　いつも書いていますが、災害は予知できれば、ある程度は対策をとることができます。

　この記事を参考に、強風に早めの対応をとっていただければ幸いです。

　ハウスの強風対策はこちらをご覧ください。

　最後まで読んでいただきありがとうございました。

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